リワークプログラム

職場とうつ病

人間社会においては、「他者との接点」は、なくてはならないものです。接点は家族に始まり、学校、塾などへ広がっていきます。大人になり、仕事を通じてさらに様々な他者と接し、その他者の家族や友人へと、接点はさらに広がり続けます。実にたくさんの「接点」がありますが、他者には一人として、自分と100%同じ考えをもった人はおらず、人間関係の中でいろいろな摩擦が生まれていきます。
このような摩擦はストレスとなり、やがてうつ、うつ症状、うつ状態、うつ病へとつながる場合があります。厚生労働省が3年ごとに行っている患者調査では、うつ病の患者数は2014年に100万人を超え、増加の一途をたどっています。

ほとんどの人にとって、人生の多くの時間を割くことになる職場は、お金を稼ぎ、自分を成長させる場であるのと同時に、様々な他者との接点から生まれるストレスを受けなければならない場でもあります。 人間が一人ひとり異なる以上、AさんにはできたことがBさんにはできない、というのは当たり前のことです。しかし組織の中ではそれが比較対象となり、ときとして、できなかったBさんに対し、様々な不利益（叱責、陰口、評価の低下、責任追及など）が発生します。また、人間には好悪の感情があるので、相性の良い・悪いは必然的に発生しますし、それによる感情バイアスがかかってしまうのは当然の流れです。職場においては、雇用・被雇用という上下関係から、お金という対価が発生することも相まって、このような傾向は強くなると思われます。

大きな企業ほど他者との接点も多くなるため、うつ病を発症する確率も高くなるかもしれません。以下の図にもあるように、300人以上の従業員がいる、いわゆる大企業と分類される企業の過半数において、うつ病・うつ状態を発症して休職や退職を余儀なくされる従業員がいる、ということがわかっています。また厚生労働省が調査した「労働安全衛生調査（2018年）」によれば、1000人以上規模の企業の9割以上で、メンタルヘルスを理由とした休職が発生しています。

 メンタルヘルス上の理由により休業・退職した労働者の有無

事業所規模計【いる】　※単位：％（小数点以下四捨五入）

5,000人以上

1,000～4,999人

300～999人

100～299人

50～99人

30～49人

10～29人

厚生労働省「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」より

2015年12月から、労働者50人以上の企業に対し、「ストレスチェック制度」が義務化されました。 これは、簡単な質問に労働者が回答していくことで、労働者にかかっているストレス具合を簡易的に判定するものです。
ストレスチェックの結果「高ストレス」と判定された場合、本人からの申し出があれば、企業側は、医師による面接の機会を設ける義務があります。厚生労働省によれば、ストレスチェック制度が開始されて以来、ストレスチェックを受けた人のうち0.6％が医師面接を受けている、という結果が出ています（ストレスチェック制度開始より1年後の結果）。一定の成果は出ているものの、本人が申し出ないケースや、ストレスが会社での業務によるものと判断されない人も多く、潜在的にうつ病やうつ症状を抱えている人は、かなりの比率で存在していると考えられています。
産業医資格を持ち、このストレスチェックや日常的な産業医業務に関わる医師については、特に専門性は問われていません。このため、本来は精神科でフォローすべきうつ病・うつ症状について、軽度・重度の判定自体が、正確に行われているとは断言できないことが憂慮されています。これは日本の医療制度そのものに関わる問題でもありますが、簡単には改善できない点でもあります。

「うつ病」は、「抑うつ症状（気分が落ち込んで活動を嫌っている状況）が続くことで、感情のマイナス面ばかりを見つめるようになり、自分自身の感情をコントロールできなくなる状態」を総称しています。また現時点では発症原因が明確に特定されておらず、一概に原因による特定や定義づけをすることのできない、心の病です。原因が特定できない症状ですので、一般的にこれといった確定的な治療法が確立されている訳でもありません。
さらに、うつ病・うつ状態であることに対しては、その症状から簡単に「うつ病」という病名がつけられやすく、誤診や誤解が多いと推測されます。「うつ病」という診断に基づいて抗うつ剤を処方されていたけれど、長期的な経過では躁鬱病（双極性障害）であり、それに気づかず、躁状態の時にも抗うつ剤を飲み続けたことで症状が悪化した、というケースもあります。
また日本においては1990年代後半になるまで、うつ病がれっきとした病気であり、治療を必要とするものだという認識すら広まっていませんでしたので、2020年代となった今でも「怠けている」という誤認を受けやすい、まだ歴史の浅い病気と言えるでしょう。

多くの他者と接点を持ちながら生活し、少なからぬストレスを感じながら働かざるを得ない現代社会においては、うつ病は誰もが発症しうるものであるにも関わらず、まだまだ一般の理解も、精神科医療における理解も浅いのが実情です。症状を発してしまった方々の中には、「自分自身の症状」に加えて「周囲からの偏見」という二重の苦しみを感じている方も多いのです。 原因が職場にあるのかその他にあるのか、また医療的にフォローすべき状態であるのかについての判断も大変難しい病です。この「うつ」という状態が、ご本人とご本人を支える方々にとって、独力で解決することの難しい、多くの困難を抱えていることだけは間違いのない事実です。

 実施する団体による目的の違い

リワーク（復職支援）プログラムの難しさ

復職支援プログラムは、本来は個別性の高いケアであるため、高度な専門性が求められますが、そのような人材をそろえることが難しいという問題があります。たとえば、復職支援プログラムの多くはうつ病の方を対象としていますが、発達障害や適応障害、気分障害など、うつ病やうつ状態以外にも複合的な困難を抱えた方も多くいらっしゃいます。復職支援プログラムの利用者のうち20～30%は発達障害を抱えているのではないか、とも言われています。したがって、内容そのものだけでなく、利用者様一人ひとりの個別性に配慮した関わりやケアが必要で、専任スタッフには、うつ病以外の幅広い知識が求められるのです。また、そうした様々な障害や課題から、治療への不安や不満が生まれやすく、利用者様が復職支援プログラムを継続できなくなることもあります。このような際の丁寧なフォローも重要です。
このほか、企業や精神科医に、社会復帰に対する個別の必要性や問題意識をもってもらいにくいという現状もあります。復職支援プログラムを利用しただけで、ただちに企業の求める働き方ができるとは限らず、企業側との調整が必要な場合もありますが、利用者様が独力で解決せざるを得ないケースが散見されます。

このように、復職支援プログラムを受けさえすれば社会復帰できる、とは、簡単に言い切れないというのが実情です。そのほかにも、実施団体の特性からメリットやデメリットは異なります。

1.の「公的機関主導型」においては、主催機関が第三者であり、また無償であるため、踏み込んだ内容になりにくく、画一的な講習と、定型的に両者の話を聞く、ということになりがちです。医師と企業、また企業と休職者において理解度が違い、形だけの受講となっていたとしても、最終的には「ご本人たちで解決してください」という結論になりかねません。
また、第三者が取りまとめる支援プランでもあり、受講が完了した時点で支援は終了します。つまり、復職後の経過観察やフォローといった長期的な関与があるわけではありません。

2.の「企業主導型」においては、企業の産業医と主治医は別であることがほとんどで、連携をとり切れないことも多く、（無意識的にではあっても）企業側の思惑が前面に出てしまい、休職者の本当の状況に配慮しきれないことも否めません。
また企業側の役職者などには、うつ病が「心の風邪であり、誰しもがかかりうる病だ」という認識がなく、若いころに植えつけられた「怠け病だ」という意識をなかなか捨てられない人も、残念ながら見受けられます。ごく一部ではあっても、企業が人選し、企業が費用を出して作る以上、どうしても企業の希望を叶える内容になりがちであり、休職者に寄り添えているのかという点には疑問が残ります。

3.の「医療機関主導型」も、なかなか浸透していません。日本うつ病リワーク協会に加盟している医療機関は、全国でもまだ約200施設ほどと（2020年9月現在）、復職支援プログラムを積極的に行っている医療機関は、残念ながら十分とは言えません。

 復職支援プログラムのよくある問題点

当クリニックにおいては、休職者の方にもっとも寄り添える医療機関主導型の復職支援プログラムを実施するにあたり、積極的な外部研修の受講や勉強会などで、常に向上心をもって取り組んでいます。
定期的なケースカンファレンスやアセスメントを行いながら、利用者様一人ひとりの個別性に即したケアを提供しています。またスタッフ間で緊密に情報を共有し、真摯に対応することで、不安や不満を信頼関係の強化に変えることができます。その上で説明会やプログラム終了後のフォローを通し、精神科医療と企業間の連携につなげるなど、前述の問題点を生じさせない運営を目指しています。

リワーク（復職支援）プログラムへの参加方法

参加していただくためには、まず当クリニックの外来を受診していただきます。リワークスタッフ（医師、看護師、公認心理師）との面談や、公認心理師による心理検査、判定会議を経て、病状などから参加の可否を判断いたします。
他院へ通院中の方の場合には、参加が決まりましたら、リワークプログラム参加期間中は、主治医を当クリニック医師へと変更していただきます。医師やリワークスタッフが、利用者様の状態に合わせて、臨機応変で迅速なケアを提供するためです。

 外来受診から参加までの流れ

※お申込者様の病状などにより、残念ながらご参加いただけない場合がございますので、予めご了承ください。

リワーク（復職支援）スタッフ体制

現在、医師1名、看護師1名、公認心理師1名で運営しています。

 リワークスタッフの役割

集団オフィスワーク

実際の会社をイメージして、集団で目的に沿った作業を行います。集団でのコミュニケーションスキルのトレーニングにもつながります。

個別オフィスワーク

病状や職務内容に応じて課題を設定し、集中力や持続力の改善、仕事の進め方を高めることを目的としています。ご自身で目的や内容を決めていただき、予定を立てて実践します。具体例としては、読書、資格の勉強、仕事に関する作業や作文などがあります。

心理教育

うつ病・うつ症状について学びます。病気や治療についての正しい知識を身につけ、病気を自己管理する方法などを学習することによって、再発予防につなげます。

SST（社会生活技能訓練）

職場での場面を想定し、意見交換やロールプレイを行います。人付き合いで役立つスキルを身につけます。

スポーツ

汗をかく位の適度なスポーツは不安の軽減に役立つことが立証されています。運動の習慣を身につけ、基礎体力の回復・向上を目指します。スポーツを通じて他の利用者と交流したり協力しあったりすることも、目的の一つです。「ウォーキング」や「ストレッチ」、「ヨガ」などを行っています。更衣室はありますが、シャワーはありませんので、ご了承ください。

集団認知行動療法

うつ病に関連する認知（考え方のクセ）や行動について、グループ形式で学習します。個人の考え方や受け取り方に働きかけ、気持ちや行動をコントロールする治療法です。人間は、日々の生活の中で「感じ」「考え」「行動」します。これら3要素は相互に影響しています。グループ形式で「認知（考え）」「行動」について検討して、復職・就職に活用できるスキルの獲得を目標として、他の利用者様とともに取り組むことで、自己理解が進みます。

リフレッシュプログラム

プライベートをより充実させることを目的として、芸術、創作、趣味にかかわる活動を行います。読書や塗り絵、スクラッチアートなどを行っています。アロマテラピーも導入予定です。

マインドフルネス

瞑想などの手法を取り入れた、注意力のトレーニングです。「今」に意図的に注意を向ける練習を行い、現実に起きていることに対し、適切に対応できることを目指します。

リワーク（復職支援）プログラムの利用スケジュール

基本的には、毎月第2月曜日を開始日としており、4週間を1クールとして、全6クールで１回となり、開始から約6か月間ご参加いただきます。
すべてに参加することで再発を予防できる融合した内容となっていますので、個別のプログラムだけの参加はできません。
利用者様の回復の状態に応じ、期間延長となるケースもあります。ご自身のペースで進めていただくことができます。1回の利用は最大で12クールまでですが、引続きご利用することも可能です。

 リワーク期間における習得目標例

リワークプログラム終了後に再発され、治療を経て再び利用する場合には、最終利用日から3ヶ月間はお休みとなります。その間、焦らずじっくりと治療に専念していただきます。

リワーク（復職支援）プログラムへの参加費用

医療機関で実施するものであるため、各種健康保険制度が適用されます。自立支援医療制度を併用すると、自己負担額が軽減されます。なお活動内容により、別途、実費をいただく場合があります。

 1日の利用料金　（2021年4月現在）

※上記料金は、精神科デイケア利用が1年未満の場合です。
※1日利用の場合には、昼食（無料）をお出ししますが、ご持参いただいても構いません。
※自立支援医療制度とは、心身の障がいに関する医療費の自己負担を軽減する制度です。事前にお住まいの市区町村窓口へ申請する必要があります。まずは主治医にご相談ください。

リワーク（復職支援）プログラムに参加してからのこと

リワークプログラムでは、毎日、利用者様にその日の体験を振り返り、参加者同士でシェアしていただきます。自分の感情や気分はどうだっただろうか？どんな行動をしただろうか？周囲はどのように感じていただろうか？これらを振り返り、人に話すことによって、自分自身の考え方や感じ方の傾向に気づくことができます。これも治療の一環です。

参加している期間中にも、スタッフが利用者様の状態をしっかりと見守り、定期的に医師の診察や、必要に応じて投薬内容の見直し、心理検査などを行います。それでも、病状が不安定になったり悪化したりすることによって、中止や中断を余儀なくされる場合もあります。そのような際にも、主治医とも連携しながら、迅速丁寧にサポートしております。

また、すべての利用者様が安心してご利用できるよう、次のような行為は禁止とさせていただいています。

※このような行為があった場合には、主治医の判断にて利用を中止していただくこともありますので、予めご了承ください。

プログラム終了後には、当院主治医の診察がございます。他院からいらした方が、前主治医へ戻られる場合は、当院医師またはリワークスタッフへお伝えください。受付窓口にて、診療情報提供書をお申込みいただきます（お渡しは、後日となります）。

 診療情報提供書の申し込み方法